皆さんはペットショップで子犬や子猫が売られているのを見て、ただ「可愛い」と思えるでしょうか。
確かに動物好きな人にとっては、犬や猫はとても可愛い存在ですが、「可愛い」の裏側には残酷な真実があるのも事実です。
今回は、人間が作り出したペットブームと、それに翻弄され、悲惨な運命を辿る動物たちがいることを、ご紹介していきます。
この記事の目次
シベリアンハスキーの悲劇
「ペットブームが来る度に、危機感を覚える」と、ある動物保護団体関係者は言います。その理由はブームで飼育頭数が増えることにより、捨てられる動物も増えるためです。
1990年前後、人気漫画の影響でシベリアンハスキーブームが起こりました。しかし、シベリアンハスキーは元来ソリ犬で非常に体力があるため、かなりの運動量が必要です。また、あまりトレーニング向けの犬種ではないため、しつけが難しいとされています。
運動不足のストレスや不十分なしつけにより、問題行動を起こす犬が増えていったことは想像に難くありません。
犬種の特徴を知らずに飼った人が飼育放棄し、当時の保健所には数多くのシベリアンハスキーがいたとも言われています。
ペット産業が危惧する猫ブーム
2010年代、猫が駅長をしている姿が話題になり、空前の猫ブームが起こりました。2017年以降は猫の飼育頭数が犬を上回っています。
しかし、一部のペット産業は飼育頭数が猫の方が上回ったことに危機感を覚えているそうです。なぜなら「猫は犬よりお金にならない」からだと言われています。
一般社団法人「日本ペットフード協会」の2020年の調査によると、犬の飼い主が1ヶ月にかける費用は平均で約13,843円。それに対して、猫の飼い主が1ヶ月にかける費用は平均で約8,460円となっています。（どちらも一頭だけで飼っている場合。医療費を含む。）
また、ペットの入手先も犬の場合は「ペットショップ」が1位で50.9％に対し、猫の場合は「野良猫を拾った」が1位。「ペットショップ」での購入は3位で16.0％になります。
このような点から、猫ブームはペット産業が潤わない構造になっています。
高齢者をターゲットに情報発信
お金になる犬ブームを復活させたい一部のペット産業は、高齢者に向けて「犬を飼うことで健康寿命が伸びる」という情報を定期的に発信しています。確かに、犬を飼うことが高齢者の心身の健康に与える影響は大きいでしょう。
しかし、飼い主の高齢化による犬の飼育放棄という問題も一緒に考えられているのでしょうか。ある動物保護活動家は、犬猫の保護理由として「飼い主が高齢化し、飼えなくなった」が圧倒的に多いと言います。
売れ残ったペットたちはどこへ
環境省が動物取扱業者に対象に行ったアンケート調査によると、ペットの売れ残り率は犬が4％、猫が7.1％とされています。売れ残った犬・猫の引き取り先として多いのは「生産業者（ブリーダー等）に譲渡・販売」、「動物業者（小売業者等）に譲渡・販売」で、全体の5割を超えています。
しかし、これらはアンケートの結果であって、実態調査ではありません。また、行き場のない犬・猫たちが業者間で何度も転用・転売され、最終的な行き先が不透明になっているという問題もあります。
「引取り屋」という闇のビジネス
「引取り屋」とはペットショップやブリーダーなどから金銭を受け取って、売れ残った動物たちの飼育をしていく業者です。実態としては劣悪な環境で、病気になってもケアされることもなく、生涯を終えるまで狭いゲージの中で動物たちは過ごします。
ペットショップのように犬猫を販売する場合は「第一種動物取扱業（販売）」、ペットホテルのように金銭をもらって預かる場合は「第一種動物取扱業（保管）」の登録が必要ですが、引取り屋のように「単に動物を譲り受けるだけ」であれば、登録は必要がなく、法律の網の目をかいくぐることができ、行政が介入しづらいのが現状です。
参考：
「僕みたいな商売必要でしょう」ケージに糞尿が堆積、緑内障で眼球が突出…売れ残った犬猫を回収する“引き取り屋”の言い分 | 文春オンライン
多発した犬の大量遺棄事件
2012年9月5日に公布された改正動物愛護管理法（2013年9月施行）では、自治体が業者から犬猫の引き取りを求められても、「相当の事由」がなければ拒否できると明文化されました。
しかし、その後の2014年～15年には犬の大量遺棄事件が頻発しています。
業者の中には「自治体に引き取りを拒否されたら捨てればいい」と考える人間もいるようです。また、不要な犬は安楽死させたり、庭に埋めたりする業者もいるとのこと。事件になったケースは氷山の一角といえるでしょう。
最後に
動物を愛する人にとって、今回は辛い内容の記事だったかもしれません。ただ、こういった現実に対して私達が出来ることは、まず「知ること」なのではないでしょうか。
近年、ペットショップ側も「老犬ホームで終生飼育する」、「売れ残った動物の里親探しをする」、「大きくなった犬に基本的なトレーニングをし、販売する」など、売れ残った動物のために対策を取っている会社もあります。
そういった会社が出てきた理由には、人々がペット産業を知り、問題点を指摘し、動物愛護の世論を作ってきたことが、大きく貢献しているのではないでしょうか。
